走る発火装置と化した現代「コナ・エレクトリック」！充電中にまた出火で信用はもはや地の底に…集団訴訟も起こり、韓国経済に大きな影響【世界情勢】

それでは 記事を読んだ僕の感想ですが現代自動車の世界戦略車にするつもりだった「コナ・エレクトリック」ですが、リアルに炎上し「リコールと販売停止」という散々たる結果になりました。
ジャガーの電気自動車ペースの半額で480kmの航続距離を実現と、意気揚々に投入しましたが現代自動車のお膝元の韓国でも販売停止です。
まあ、あれだけ派手に炎上すれば販売停止しなくとも、自然と売れなくなると思いますがね。
今後、現代自動車の電気自動車オーナーは常に充電時の火災のリスクと電気自動車火災消化の知識を必要とされます。
当然、韓国の消防当局にも相当の訓練が必要になるでしょう。
その理由に、鎮火させるのに4時間もかかっていますが、なんと消化後にも大問題が発生します。
電気自動車の火災についてのスイスの研究機関からのレポートに書かれていますが、消火及び燃えたバッテリーの冷却用に使われた水の分析の結果、消火用水の化学汚染はスイスでの工業廃水の70倍、冷却水に至っては最大で100倍となったのです。
この保障と除染は、誰がするのでしょうか。

ここまで大事になっているので、問題の車を全てリコールするのは、自動車メーカーとして最低限の事ですので、嘘偽り無く、やってほしいですね。
しかし、現代自動車の電気自動車の火災発生率が異常に高いことが分かります。
日本の国土交通省がウェブサイトで提供している「事故・火災情報検索」で「乗用車」の「火災」に絞ってプラグイン車の車種別を検索すると、テスラは該当データなし、日産リーフが2件（うち1件は充電中のケーブルが出火）、BMW i3が1件（エンジンオイルの蓋の閉め忘れでオイルが発火）、アウトランダーPHEVが1件（何らかの可燃物が付着して出火）といった程度です。
つまり、日本国内では電気自動車の駆動用バッテリーが原因の火災事故は、ほとんど前例がないといってもいいのが実状です。
ちなみに、現代自動車は日本市場からは散々たる結果で撤退しているので、現在は乗用車の販売は行っていませんから、日本では現代自動車の火災は発生しようがないです。
このデータから裏付けされることは、欧米や日本の電気自動車は少なくとも、充電中に火災になることは、皆無だと言えるということです。

コナ・エレクトリックの所有者が、車両の価値低下の保障を求めて、現代自動車に集団訴訟が起きていますが、もっと大切な事を文大統領は気づかなければならないのです。
それは、閉鎖的空間での電気自動車の火災は、鎮火後に専門家による除染が必須なのです。
閉鎖的空間とは、自宅ガレージ、地下駐車場やトンネルなどがあります。
スイスの専門家は、地下駐車場のオーナーに警告を出しています。
「煤や汚れを自分で掃除しないでください、煤は大量の酸化コバルト、酸化ニッケル、酸化マンガンを含んでおり、これらの重金属は重大なアレルギー反応を起こします」との事でした。
この汚染状態を電気自動車ユーザーに負担させることは無理でしょう。
文大統領は国際協力向上のために現代自動車におんぶに抱っこ状態なので、公共の場の衛生、地球環境にも関わる大きな問題に立ち向かわなければならないのですが、そんな知識も勇気もないのでしょう。
こんな状況で、現代自動車は日本の電気自動車市場に復活をしようとしているようですが、素人から見ても全く売れる見通しが見えてこないのですがね。

それでは、この記事に対する反響なのですが…「こんなに事故が起こって居るのに、現代車の車を買うカモが居るのですか？」「これを回収して生産中止にしてください」「ここまで爆発するのは惨いですね」といったように、愛国心が強い韓国国民ですら現代自動車離れが加速しそうですね。
確かに、電気火葬機能付きの走る棺桶には乗りたくないですよね。
「国土部は一体どうやって仕事を処理するのか？」「文大統領はまた沈黙ですか？」と、国を上げてこの問題に取り組んで欲しいとの国民の期待には答えられないのでしょうか。
韓国の基幹産業である自動車業界の危機です。
基幹産業が倒れる時にはその国の経済は破綻状態にあります。
しかし「これだから内燃機関はまだ死んでいない、内燃機関は捨てられない」「これは知識のない運転手の過失だと思うよ」と、何が何でも基幹産業を守りたいコメントとして、電気自動車からの撤退や、そもそも現代自動車が悪くなくユーザー悪いという声も見られます。
こういった妄信的なのも、韓国らしいコメントとも言えますね。

日本のフォークリフトなどは、かなり昔から電動化されていますが、火災は殆ど無いです。
技術力の差は、歴然ですね。