『韓国人が認めたくないランキング！？
金持ちが多い国日本が何故か多い！』
少し前までは日本でも嫌韓で溢れていましたが、今はもうほとんど相手にしていない様に感じます。
しかし、韓国国内では日本に対して羨望と嫉妬に溢れているようで、何かと引き合いに出して、
何でもかんでも日本と競い合っては自分たちが上だと言う根拠を見つけたいようです。
世界中金持ちが多くの国のランキング
世界的にますます格差が広がり、どこの国で最も多くの大金持ちが誕生するのだろうか？
英国の不動産総合コンサルティング会社ナイトフランクの「2020金持ちレポート」の情報を基に、
ビジュアルキャピタリストが製作した「スーパー金持ち」が多い国マップを紹介します。
イタリア、韓国は前年対比＋20％
まずはこちらの地図を見てみましょう。ここでは「スーパー金持ち」を
2019年時点で3000万ドル（約336億ウォン）以上の資産を持っている人だと定義しています。
超富裕層が多い国、緑色の円の大きさで現わしています。
ベスト10は次のとおりです。
1位.米国 240,575人（昨年対比＋5.9％）
2位.中国 61,587人（昨年対比＋14.7％）
3位.ドイツ 23,078人（昨年対比＋0.8％）
4位.フランス 18,776人（昨年対比＋7.9％）
5位.日本 17,013人（昨年対比＋17％）
6位.英国 14,367人（昨年対比＋3.6％）
7位.イタリア 10,701人（昨年対比＋25.8％）
8位.カナダ 9,325人（昨年対比＋5.3％）
9位.ロシア 8,924人（昨年対比＋3.9％）
10位.スイス 8,395人（昨年対比＋3％）
堂々1位の経済大国米国は約24万人で世界超大型金持ちの半分以上が暮らしています。
2位.中国、3位.ドイツと引き続き日本は5位、約1万7000人、人口の約0.013％の比率です。
7位.イタリア、13位の韓国はいずれも昨年対比＋20％で大きな成長を見せています。
韓国の増加は、輸出と大企業の一部製造業に焦点を合わせた経済戦略が背景にあるとされています。
またビジュアルキャピタリストは、2014年から2024年の10年間のUltra-HNWIの数値が
国家ごとにどのように増減するのかの予測地図を作りました。
1位は米国の29万3136人で、2位.中国、3位.ドイツと2019年のランキング9位までは変動はありません。
2位である中国と10位にランクインしているインドは
いずれも＋100％以上の驚異的な成長が予測されています。
その他にもインドネシア、タイなどの東南アジア国家と、
ケニア、タンザニア、サウジアラビアも超富裕層が急増すると注目されていています。
特にベトナムは＋430％と予測されており、一部の開発途上国の上昇が期待されています。
【この記事に対する私の見解】
韓国はこれまでも日本に張り合おうと必死になり、度々見下すような態度をとってきたわけですが
こうして統計を見ればその差は歴然で、張り合う相手ですらないことは明らかです。
韓国ソウルの街並みは、テレビやドラマなどでは高層ビル街などの
近代的な街並みしか映されませんが、現実はとても厳しいものです。
高層ビル群の裏手には粗末な家屋が軒を連ね、至る所で年老いた労働者の姿が見られます。
文政権は、低所得者の生活水準を底上げするとうたい最低賃金を大幅に引き上げました。
しかし固定費の上昇に苦しんだ企業は、末端の従業員を解雇し、
より格差が広がるという皮肉な結果となってしまいました。
韓国では、老人貧困率（相対的貧困率）が40%台中盤から後半といった水準に達してきています。
ほぼ50%近い高齢者が貧困状態にあるともいえる状況にあるわけです。
OECD（経済協力開発機構）の加盟国の中でも貧困率の高さが目立ちます。
反対に日本は2人以上世帯のうち53％が高齢者世帯ですが、その貯蓄現在高の平均値は2384万円、
中央値は1639万円という結果から見てもわかるように、
高齢者世帯の貯蓄額は高く、全体の平均を押し上げています。
高齢者の負債額は平均して150万円前後と非常に低く設定されており、
同じ高齢化社会でも日本と韓国は歴然の差があることが統計からもわかります。
また、社会保障やセーフティネットの脆弱さも韓国の未熟ぶりをよく表しています。
韓国で国民年金制度が本格的に導入されたのは、1988年です。
そのため、国民年金を受け取っている老人は、全体の42％にすぎません。
老人の2人に1人は、政府が所得の低い老人に配る最大30万ウォン約3万円の基礎年金を含めても、
月の生活費が100万ウォン（約10万円）に届かないのです。
貧困の高齢者が増え続ける一方で、韓国のGDPは成長を見せています。
それでも、ほとんどの韓国国民の生活が豊かにならず、貯蓄もままならないまま、
家計債務が増え続けるのには、韓国の深刻な所得格差が関係しています。
2018年9～12月の所得上位20％層の月収は平均932万ウォン（約93万円）で前年同期比10.4％増、
逆に下位20％層は123万ウォン（約12万円）で同17.7％減となり、格差は広がる一方です。
GDPを押し上げているのは一部の富裕層でしかなかったため、
大半の一般庶民は、貯蓄をすることすらできず、家計債務は膨らむ一方でした。
韓国における家計債務は継続的に増加傾向を示しています。
2019年の家計債務総額は1573兆ウォン、前年同期比で3.9％増加し、
家計債務の対可処分所得に対する比率を見ると、韓国は186.0％と、
データが利用できるOECD加盟国の中で6番目に高く、日本の107.3％を大きく上回っています。
日本の感覚で言えば、ある程度信用がなければ借り入れはできないのでは？
と思うかもしれませんが、韓国は日本とは事情が違います。
国をあげてクレジットカードやローンの利用を推進したため、
個人消費額におけるクレジットカード決済額は80％に及び、
住宅ローンなどの借り入れの審査も日本よりかなり緩いのです。
利息だけを返済するリボ払いを選択するのも普通のことで、
身の丈以上の生活をすることに対する罪悪感があまりないようです。
この感染症拡大による混乱の前から、自営業者の借金の延滞率は急上昇しており、
景気の減速に伴って返済不能が急増することは避けられないでしょう。
「経済的な余裕もなく、将来にも希望は持てない」という全てを諦めたN放世代だけでなく、
高齢者は貧困により子供世代から見放され、韓国社会全体が熱を失っています。
そんな生きがいを持てない彼らが向かう先は、自殺かデモと言われています。
日本大使館前で罵詈雑言を騒ぎ立てる彼らは、日本に恨みがあるというよりは、
やり場のない怒りの発散のために怒っているのもあるでしょう。
そんな生産性のないことをしてないで…と普通は思いますが、
政権が反日を煽動し、不満をぶつけさせているのですから驚かされます。
立ち行かない自国の未来を前に、無意味な反日デモを繰り返し、
日本を敵視することで貧困層はなんとか自分たちを奮い立たせているのでしょう。
日本と韓国では貯蓄や債務の額、インフラや社会保障制度でとても比べ物にはなりません。
意味のない反日や対抗意識で自分たちをすり減らすのではなく、この紛れもない数字の差を見て、
貧困層への助け舟が「反日煽動」しかない愚かな政権を恨むことから始めた方がよいでしょう。
■この記事に対する韓国国民のコメント
・日本経済は成長の勢いもなく上手く行っている国でもないはず。
・輸出額はもう韓国がリードしているはずですよ。
・日本にはベンチャー企業が多い訳でもなく革新的でもないのに何故？
・韓国では感情だけで、日本がバカだと思っています。
・グローバル統計で見ると日本はまだ健在なんだよな。
・日本で資産が多い人は、すでに途方もない金持ちだったからだろう。
・なぜ韓国と日本にここまで差があるのかは不思議ですね。
・日本は内需に基づいた経済も丈夫な方ですからね。
・やはり韓国は日本に追い付けないのか…？
・今後これがひっくり返っていく事になるだろう。
【これに対する私の見解】
コメントでも日本には負けていない！と対抗意識を燃やしている様子も一部では見られますが、
大半は韓国の負の一面を見てきただけに、諦めムードが漂っているように感じられます。
すでに若者世代は、どんなに反日教育をされても、日本に負けたくない！
とすら思えなくなってきているのかもしれません。
先進国の仲間入りをするために、いびつな経済構造を作り上げたことにより、
借金だらけの韓国経済ですが、今後は感染症の影響で
その不健全性はさらに悪化していくことが予想されます。
富裕層を目指す次元にはいないことを理解したうえで、まずは給付金や失業手当、
借り入れをあてにしなくても暮らしていける経済を目指してもらいたいものです。
何かというと日本と張り合い、
日本に対してマウントを取りたいと
思っているのでしょうが、
もっと自らの足元を見つめて
地に足をつける事をお勧めしたいですね。
続きは動画で…
