韓国の必須食品も元を辿れば日本産、日本依存脱却は表面的な運動でしかない事実【世界情勢】

『韓国の必須食品元を辿れば日本産…結局、脱日本は無理なのでは？』

日本メーカーを替えのきく範囲で排除するという恣意的な不買運動を続けて来た韓国ですが、パーツや生産過程で必要な素材など、潜在的な日本製品は排除しきれないのが現状なようです。
今回は、食品の部分でも、日本が影響を及ぼしているとの報道がありました。

韓国人が毎日食べているタマネギ、実は日本の種子だった　韓国産に変えると…

韓国人がよく食べる野菜１０品目のうち、半分は外来種子であることが分かった。
大手スーパー・イーマートが２日、売上が最も高い野菜１０品目の種子現況を調査した結果だ。
国内種子市場を外国系が占領しているといえる。
農村振興庁と農林食品技術企画評価院などによれば、ほぼすべての料理に必須のタマネギは８０％が日本産だ。
この中でも保存して年中食べる晩生種タマネギは９０％が日本の種子だ。
ニンニクも８０％が中国やスペインなど外から来たものだ。
サツマイモは年間国内で生産される４０トンの９５％が日本産種子で、パプリカとカボチャも主にオランダ、日本からそれぞれ種子を持ってきている。
種子にも「財産権」があり、海外の種子を使うためには該当国にロイヤリティーを支払わなければならない。
ミニパプリカの場合、現在の基準で種子一粒あたり１２００ウォン（一粒からは色々なパプリカが取れる）で１袋（１０００粒）で１２万ウォンだ。
これを金一匁（３.７５グラム）の重さに換算すると、約３２万ウォンとなり、最近の金相場とほぼ似ている。
外来種の鱗片（ニンニクの種子）年間輸入量は５８３７トン（約１００億ウォン）に達する。
韓国内の農産物種子は初めからほぼ外来種だったわけではない。
野菜や園芸種子は民間企業が主導して開発していたが、１９９７年通貨危機当時、多くの国内種子会社が外国資本に移った。

このような状況を受け、政府は２０１２年タマネギなど２０品目に対して「黄金種子事業（GSP、Golden Seed Project）」を展開しながら国内農産物の「種子国産化」に乗り出した。
これを通じて「Ｋ－スタータマネギ」や「ラオンパプリカ」などの国産種子開発に成功した。
国産「Ｋ－スタータマネギ」種子は日本産よりも品質が良い。
毛細血管を強化する働きがあるクェルセチン（植物に広く分布する色素）含有量が日本産種子の１.５倍で、価格も約３０％安い。
日本産種子が４９６平方メートル（約１５０坪）基準で約１４万ウォンであるのに比べて、国産種子は１０万ウォン水準で、農家の種子購入費用負担が減った。
消費者界では半分以上価格をおさえた。
これを通じて自給率は２０１４年１８％から２０１８年２８％に上昇した。
「ラオンパプリカ」は種子国産化を越えて輸出するまでになった。
キョンサンナムド農業技術院が小規模農家に適合したミニパプリカ研究を通じて開発した「ラオンパプリカ」は輸入ミニパプリカよりも栽培が容易なうえに品質が優秀で人気が高い。
価格も約１６％低くした。
肉厚で、マンゴーやメロン（１１ブリックス）とほぼ同じ水準の１０ブリックスの強い甘みを誇る。
ラオンパプリカは２０１７年の日本に進出に続き、２０１８年メキシコにも輸出された。
２０１３年０％だった自給率は２０１８年４５％になった。
国産ニンニク種子「ホンサンニンニク」は２０１５年に出願されて３年間の試験栽培を終えて今年初めての市場に出荷される品目だ。

これもまた一般の外来種ニンニクより品質も良くて価格も２０％安い。
チェジュドからカンウォンドまで全国で栽培でき、従来のニンニクよりも病虫害に強く、粒が大きく収穫量も約３０％多い。
クロロフィル（葉緑素）含有量が高く、茎が緑色を帯びている。
皮をむくと斑点ができるように開発し、輸入産と区別しやすくした。
大型スーパーで国産種子食品の売上も順調に伸びている。
イーマートが昨年販売したＧＳＰ商品は４５億ウォン規模で、前年より２８％増加し、販売初期である２０１６年の売上の４.５倍水準に成長した。
２０１８年に国内で初めて販売した「Ｋ－スタータマネギ」は初期１００トンから今年５００トン、来年は１０００トン以上の販売を目標にしている。
農林食品技術企画評価院ＧＳＰ野菜事業団のイム・ヨンピョ団長は「昨年の世界種子市場は５５４億ドル規模で年平均７％の成長を遂げているが、韓国はやっと１％を占めるにすぎない」としながら「ロイヤリティーを削減し、種子貿易収支の赤字を克服し、国内種子主権の食糧安保を守るためには高付加価値事業での持続的な投資が必要だ」と話した。
農村振興庁のクォン・ヨンソク研究官も「一つの品種を開発するためには通常１０～１５年がかかるが、地道に研究・開発を進めているので、高品質低価格の国産品種が引き続き出てくることを期待する」と明らかにした。

【この記事に対する私の見解】

報道探

といったように、不買運動の分かりやすい標的となってきた日本製食品ですが韓国製食品だと思っていたものも、元をたどれば日本産の種子を使っていたことがわかりこの不買運動がいかに不毛であるかが浮き彫りになっています。
“日本製品を使うこと＝愛国心がない”といった方程式はもはや成り立ちません。
それでも分かりやすい対日プロパガンダとして、また、国民同士で相互監視させるという意味ではこの運動は成功しているのかもしれません。
そもそも、韓国農家が韓国製の種子と言い張っているものも、その実態には疑問の余地が残ります。
1990年代頃から、日本の個人業者や自治体が、愛媛県産の「レッドパール」、静岡県産の「章姫」、栃木県産の「とちおとめ」の3品種を一部の韓国の育成者に「個人栽培」を許可したところ、現地で外部に流出し、無断で栽培されるようになっている事件が度々起きています。
さらには、これらのイチゴが日本に逆輸入されるケースも起きており、韓国人の権利意識がいかに希薄なものかを思い知らされます。
そもそも、韓国産イチゴとして韓国農家が大々的に売り出している「雪香（ソルヒャン）」も日本から持ち込まれた品種を交配して作ったものであり、韓国産の新品種の多くは多数の日本の品種を交配しまくることで、韓国の新品種を育成していったという背景があります。
これらの日本品種の交配は必ずしも違法性を伴うものではなく日本の農家が海外での権利登録の必要性に気付かず、登録期間を過ぎてしまったため、無断栽培や販売の差し止めが難しくなったという、制度の穴を利用されてしまったようです。
日本の農家は人がよく、海外から自分たちの育てている農産物を褒められノウハウを聞かれると、喜んで教えてしまう人が多かったと言われています。
まさか自分の善意をこのように利用されるとは思っていなかったのでしょう。
16年度になり、農林水産省はようやく、自治体などを対象に、輸出先の国ごとに必要な品種登録手続きの国費負担を開始するようになりました。
さらに、種苗法を改正し、持ち出しを実効性のある形で禁じる方向でも検討を進めていますがなぜか日本の左派勢力が反対するなど、成立は難航しているようです。
強固な対日不買運動を続けている人々も、「これは韓国製だから大丈夫」と思っていても日本にルーツがあるものや、元を辿れば日本企業が開発したものであれば真に韓国から「日本らしさ」を排除できているとは言えないのではないでしょうか？
無印良品のパクリ疑惑があった韓国ブランド、「JAJU」なども同様ですが結局日本製品のまがいものをありがたがっているようであれば、本質を求める人ほど、結果的に日本製を求めてしまうという皮肉な結果が待っているでしょう。

■この記事に対する反響のポイント

ムンさん

・このような対立は損しかしない
・根強い日本製品不買の動き
・不買はもういいという層の増加

報道探

それでは、この記事に対する反響なのですが…
あちらの国民はこの事実に驚いたというよりも、日本産を国産としていたことに落胆の様子です。
ですが、「もう日本産だからダメとかどうでもいいじゃないか」という意見が多く見られるようになり、日本産排除の考えはかなり下火になってきているように思えます。
しかし、「玉ねぎを食べているから親日派」といったように、根強く不買運動を続けている層もいます。
全体的にみると、「日本は気にくわないが完全排除は無理だ」という考えになってきているようですね。

【これに対する私の見解】

報道探

といったように、コメントでも不毛な対日不買運動に対する疲れが垣間見えます。
ヒステリックな左派勢力が対日を声高に叫んでいるようですが、韓国経済を支える半導体産業においては、米中対立の最中で日本企業とタッグを組むことを模索する声が上がってきていますし、韓国社会、韓国経済において実権を握っている一部の層は、日韓関係を冷静に捉えていることが伺い知れます。
北の挑発行為や、中国の感染症問題、香港などにおける人権問題など、近隣諸国に対する不信感が拭えない状況ですが、日本は、裏を返せば戦前戦後の歴史問題を中心に対立しており、ここ数十年は韓国に支援をするばかりで、実害を与えたことなどありません。
感情に左右されず、事実だけを見ていけばこの対日不買運動がいかに意味のないものか、多くの韓国国民が実感することでしょう。