感染症自粛を覆す魅力！？任天堂スイッチ争奪戦1000人が殺到…韓国人「必要なものは買うべき」【世界情勢】

このように文政権就任以降、反日ムーブメントがますます高まる中、
任天堂商品を中心とした一部の日本製品は、韓国国内でも根強い人気を誇っているようです。
2019年に韓国で巻き起こった“日本製品の不買運動”に今も参加している人々は、
「日本のビールは99.9％も輸入が減少し、ユニクロも売り上げが大幅に減少したが、
任天堂には影響がなかった」と不満を露わにしています。
日本不買運動の関連コミュニティサイト「NO JAPAN」でも、この騒動は話題になっており、
「ゲームも製品であり、日本不買運動に賛同している人は購入を控えてほしい」
などの呼びかけがあったようですが、実現はまだまだ先になりそうです。
このように、韓国国内でもとにかく反日一色というわけではなく、
それぞれの価値観が揺れ動き、微妙なグラデーションを見せている状況です。
特に今回の新型感染症騒動は、多くの韓国国民のアジア諸国の印象を大きく変えました。
プラスの面で言えば、台湾や香港などは優秀な感染症対策で、
アジアでもトップクラスの先進国といった印象が強まりました。
一方で韓国市民の感情を逆撫でし、その信用を失ったのは、中国と北朝鮮でしょう。
この感染症は中国の武漢で最初に感染爆発が確認されたため、
韓国国内でも不安の声があがっていましたが、
文政権は中国の圧力に屈し、中国の入国拒否をしませんでした。
また、感染症騒動における中国側の数々の隠蔽疑惑により、
韓国国民だけでなく、世界中が中国に疑いの目を向けています。
韓国のSNSでは『NOチャイナ』というポスターがシェアされ、露骨な反中感情が表出しています。
反日運動が拡大した際に作られた『NOジャパン』のポスターをパロディ化したもので
『中国不買運動を推進すべき』『中国人の韓国入国を拒否すべき』など、
具体的な対策を促す声も高まっており、韓国大統領府のホームページの国民請願掲示板にも
『中国人の入国禁止要請』の書き込みが50万件以上殺到したのです。
経済面においても、これまでは歴史的な背景の解釈をめぐる反発から
日本企業を敵視してきた韓国市民でしたが、近年の中国が韓国に与えている影響は
確実に韓国経済を凋落させる一因となっています。
例えば、自動車や電化製品など韓国の主要産業の工場の中国移転の激化などは、
一般市民の雇用減少に追い打ちをかけただけでなく、
今回の感染症により国境を超えた流通は大きく制限されることになり、
中国移転した工場の多くは正常な運営が困難になっています。
また、半導体産業などにおいては、韓国の技術者の引き抜きが激化しており、
ここ数年で韓国と中国の技術格差はほとんどなくなった、
むしろ中国に追い抜かれてしまったなどと言われています。
北朝鮮も先日の韓国軍への銃撃だけでなく、ミサイルの連続発射、
金正恩委員長の妹の金与正氏が驚くほど厳しい言葉でたびたび韓国を批難することも多く、
文大統領の情熱とは対照的に韓国国民の心は南北統一から離れる一方です。
文政権によって用意されたプロパガンダに踊らされ、
訳も分からず実利を伴わない反日を叫び続ける韓国国民ですが、
本当に自分の国を苦しめているのはどこの国なのか、今一度考えてみる必要がありそうです。

このように、多くの韓国人が日本製ゲームソフトを買い求める一方で、
ノージャパンを貫こうという強行勢力も数多くいるようです。
この文政権が作り出した、韓国国民にとって
なんの利益もないボイコットからは早めに目を覚ますべきです。
事実、多くの在韓日本企業はこの過激な反日運動により撤退や事業縮小をしており、
それに伴う韓国国民の雇用の減少に拍車をかける形となっています。
文政権は今の状況をもってしても、北朝鮮と中国に対する
国民のイメージが下がることを恐れて日本へ不満を向けようと必死です。
しかしここ数年、日本が韓国に何らかのダメージを与えたとしても、
中国や北朝鮮に比べればその実害はほんの些細なものであるということに気がつけないうちは、
この不毛な不買運動は続くことでしょう。

冷静に物事を考えずに、
感情で突き進むから
行動が支離滅裂になってしまってますね。
外交でも、感情で条約を結んだり反故にしたりと
自由気ままに我儘を言っているから、
ちょっと遠い目で見られているのですよ。