カード無くなり必死?東京五輪開催の是非について韓国から雑音、日本企業のアンケート結果に食らいつく【世界情勢】

カード無くなり必死?東京五輪開催の是非について韓国から雑音、日本企業のアンケート結果に食らいつく
来年予定の東京オリンピックを開催するべきかどうか、判断が難しい状況の中、IOCは何が何でも開催をするという方向で話を進めているようです。開催の賛否について議論がされている中、韓国から何やら雑音が聞こえてきます…■チャプター00:00 オープニング 00:58 聯合ニュースより 02:39 東京の企業の過半数、来年...

『カード無くなり必死?東京五輪について韓国から雑音』

来年東京オリンピックを開催するべきかどうか、判断が難しい状況の中、IOCは何が何でも開催をするという方向で話を進めているようです。
開催の賛否について議論がされている中、韓国から何やら雑音が聞こえてきます…

東京の企業の過半数、来年のオリンピック「中止・延期」希望

日本企業の間では、感染症の影響から、来年の東京オリンピック・パラリンピック大会を中止もしくは延期するのが望ましいという意見が多数であることが明らかになった。
5日、東京商工リサーチが、7〜8月に東京に本社を置く企業3327箇所を対象にアンケート調査を実施した結果によると、感染症のために、すでに来年7月に1年延期されている大会の望ましい形態について、「中止」を選んだところが30.7%と最も多く、22.4%は延期すべきだと答えた。
一方、来年の夏に開催をしたいとの回答は、22.3%にとどまった。
また、19.3%はスタンドを間隔を空けて配置して開催する案を支持、5.3%は無観客でも開催すると回答、全体的に開催を希望する回答が半数にも満たなかった。
中止や延期、無観客の中での開催が企業経営に与える影響については、56.7%である1836社が回答が難しいとの立場を示した。

しかし、残りの1491社の中では、78.5%が「悪影響が大きい」と答えた。
悪影響については、取引先の売上が減少して自社も打撃を受けるとしたり、外国人観光客が来ないことなどを挙げた回答が多かった。
東京商工リサーチは、オリンピック開催による直接的な需要誘発効果が東京に限定しても2兆円に達するだろうとし、大会中止などが決定された場合、企業に対する行政的支援が必要であると指摘した一方、日本政府は、4日、感染症がまだ流行している状況で、来年のオリンピックを開くための方策を模索する組織を稼動し始めた。
政府と東京都、大会組織委員会の3者が参加するこの組織は、今後4回会議を開き、出入国管理、検査・医療システム、会場運営など様々な分野に渡って具体的な対応策を盛り込んだ報告書を年内に発表する予定だ。
日本政府は、入国後14日間の待機(隔離)を選手団に要求しないことにするなどの対策を検討している。

【この記事に対する私の見解】

報道 探
報道 探

感染第二波が進む中で、来年の東京オリンピック・パラリンピックを中止すべきでは無いか?と言う声が、東京の企業を中心に上がっていると記事は伝えています。
中止を選んだ企業が30.7%、という数字が多いか少ないかはさておき、そもそも不参加を主張していた韓国がこの件について騒ぐのはいったい何故なのでしょうか。
元々韓国は、パンデミック前から東京五輪に対してネガティブキャンペーンを行なっていました。
彼らに言わせると、日本は原発事故が起きたことで放射能に汚染されていて、選手村で提供される食事も同様、安全性に問題があるという事のようです。
しかし、この件についてはIOC担当も調査を行っており「食品の放射能汚染に関する問題のモニターと対応のために日本当局が取っている措置は適切」と発表しており、放射能汚染問題については、IOCを信じてほしいと強調しています。
以前から韓国政府は何度も放射能汚染と東京五輪を結びつけ、執拗に取り上げる事で、風評被害を煽ってきましたが、そもそも韓国の主要原発であるウォルソン原発が放出したトリチウムの量は約17兆ベクレルで、福島第1原発の130倍です。
日本よりはるかに多くの放射性物質を排出している韓国にあれこれ言われる筋合いはありません。
もちろん韓国がこうした独自の解釈を根拠に、東京五輪について難癖をつけるのは、選手の体調や環境汚染を心配しての事ではありません。
日本の輸出管理強化による、韓国のホワイト国解除に対するあてつけです。
韓国はホワイト国解除に対する対抗手段としてGSOMIA破棄を宣言しましたが、米国からの圧力に屈する形でこれを保留していました。
そこで他に有効な手段が思いつけなかった韓国は、東京五輪にケチをつけると言う何とも小物感あふれる嫌がらせを始めたのです。
こうした韓国の嫌がらせは感染症の世界的な拡大と共にいったん落ち着きますが、つい先日、韓国のGSOMIA破棄発言が再び飛び出します。
もちろんこんな事をしても日本政府には何もダメージを与えることが出来ず、最終的に更新日を過ぎても韓国は発言すら出来ませんでした。
さらに、現在はそのことについて北からも怒られる状況になっています。
また、IOCによると東京五輪は「来年7月23日開幕する」という発表もありました。
そこで日本に対する対抗手段として、再度、東京五輪に難癖をつけようとしているのかもしれません。
正直、この開催が正しいものなのかは現状では決めかねる状況で、IOCの何が何でも開催と言う姿勢には疑問を感じますが、VANKなどが行った、常識では考えられないような反日行為での物言いは許せません。
そもそも、感染症対策や台風被害の処理など自国の対処に力を入れるのが先でしょう。
このままの状態では入国不可などで参加できないのではないでしょうか?

■この記事に対する反響のポイント

ムンさん
ムンさん

・オリンピック中止=反日精神
・建設的な反対理由がない
・とにかく反対したいだけ

報道 探
報道 探

それでは、この記事に対する反響なのですが…「東京オリンピックは感染症が無くても開催すべきではない」「日本は良心があれば中止しろ!」「大事な選手は不参加で守れ」といったように、東京五輪について不定的な意見しかないようですね。
正直、感染症を理由に反対意見が出てくるのであれば、納得できるところもあります。
私自身、単純に開催するかどうかは、直前の感染症の状況次第だと思っています。
ですので、なにがんでも開催するというIOCには疑問を感じています。
しかし、あちらの意見を見ていると、感染症が理由での反対の声が殆ど見られません。
「放射能に地震に日本だけでしろ」といったように、VANKポスターの時から何も変わっていないのが見て取れます。
こうなってくると、今回の日本企業の意見などとは違い、ただの雑音でしかありません。
今後もこうした雑音が出てくることは間違いありませんが、そうした声に惑わされず、日本人として正しい判断が出来るように冷静な対応が求められています。

報道 探
報道 探

相変わらず他人の揚げ足取りが大好きな韓国ですが、言い換えればそれ以外に出来る事が無いのですから、可哀想に思えてきますね。

続きは動画で…

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