韓国の妄想爆発!「世界中がラムザイヤー教授を非難している」と偏向報道の韓国メディアに国民は歓喜…【世界情勢】

韓国の妄想爆発!「世界中がラムザイヤー教授を非難している」と偏向報道の韓国メディアに国民は歓喜…【世界情勢】
依然としてラムザイヤー教授の論文に対する攻撃が止まない韓国ですが、そうした中で「全世界」の有力メディアからも、この論文に対する批難が集中していると韓国メディアが報じていますが、これは果たして本当なのでしょうか?■チャプター00:00 オープニング 00:53 韓国経済日報の記事より 「世界中がラムザイヤー教授を非...

『「世界中がラムザイヤー教授を非難」韓国メディア偏向報道に国民歓喜』

依然としてラムザイヤー教授の論文に対する攻撃が止まない韓国ですが、そうした中で「全世界」の有力メディアからも、この論文に対する批難が集中していると韓国メディアが報じています。

意外なラムザイヤー効果 … CNNからアルジャジーラまで『日本の残酷性』報道


『慰安婦は自発的売〇婦』と主張したハーバード大学ロースクール、J・マーク・ラムザイヤー教授の論文についての波紋が大きくなると、CNN、アルジャジーラ、ZAPなど全世界の有力メディア各社が相次いで関連内容を扱い始めた。
特にこの論文の背景になった慰安婦の惨状を詳しく記述し、『慰安婦は戦争犯罪』という米国政府の公式の立場などを伝え、逆説的に全世界に第二次世界大戦当時の実状を喚起させているという分析が出ている。
10日(現地時間)、米ニュース専門チャンネルのCNNが日本軍慰安婦に対して暴言を吐いたラムザイヤー教授について掲載し『国際的逆風に晒されている』と報道した。
CNNがラムザイヤー論文事態を報じたのは今回が初めてだ。
CNNはこの反発が、ラムザイヤー教授が「慰安婦は実際には売〇を強要されたのではなく、自身が選択したもの」と主張する論文を発表した後も、触発されたと伝えた。
また、ラムザイヤー教授の論文が国際的に激しい反応の対象になったとし、韓国や北朝鮮、中国で女性たちに選択権が与えられていないと反発する事例を詳しく紹介した。
それとともに米国務省が「第二次世界大戦当時、日本軍による性的な目的の女性人身売買は、酷い人権侵害」とし「敏感な歴史問題に対処しながら、地域と国際的共同優先順位に関する協力は進めなければならない」と明らかにした立場も伝えた。
CNNは、慰安婦が韓国と日本間に緊張が流れるテーマだとし、日本が1993年の河野談話で慰安婦動員強制性を確認したが、最近日本は慰安婦をめぐる歴史を隠そうと努力したと指摘した。
そして、日本の安倍晋三首相時代に河野談話を作成する際の調査をめぐった韓国と日本の対立、2015年の慰安婦合意以降、韓国内の反発ムードを伝えた。

CNNは、日本軍慰安婦被害者のイ・ヨンスお婆さんがこの問題を国際司法裁判所(ICJ)に付託することを韓国と日本政府に公開的に要求したという内容も紹介した。

慰安婦の報道内容は、米国と韓中メディアの他にも様々な地域に拡散されている。
これに先立ち、欧州とアフリカ地域などに放映されているポルトガル放送ZAPもこの内容を深層的に取り扱った。
ZAPは、ラムザイヤー教授の論文内容を紹介した後、米国内のアジア歴史専門家が反論した事例を引用した。
コネチカット大学のアレクシス・ダードン教授はこの放送を通じて「ドイツがナチス虐殺を否定するのと似た事例」と強く批判した。
中東の有力メディア局アルジャジーラも、この5日「”ゲーム理論” 論文が韓国の慰安婦の痛みに再び傷痕を残した」というタイトルで、ラムザイヤー教授の論文や彼に対する反論インタビューなどを掲載した。
そして、イ・ヨンスお婆さんとオランダのジャン・ラフ・オハーン女史の当時の証言内容を通じて、慰安婦の実状を再解釈した。
主要利害当事国の反発も次第に大きくなっている。
ホァ・チュンイン中国外交部報道官も先月の記者会見で、ラムザイヤー教授の論文に対し「中国は歴史を否定し歪曲しようとする試みで侵略戦争を黙認するあらゆる誤った行為に反対する」と述べた。

韓国の女性家族部も「被害者の意見を引き続き聴取する」と明らかにした。
民間レベルでの抗議の声も高かった。
先月25日、韓国の高校生たちはラムザイヤー教授に抗議するプラカードを持ってデモをした。
プラカードには「ラムザイヤー、あなたはハーバード大学の21世紀の教授なのか、100年前の日本帝国の大学教授なのか」と書いてあったとCNNは伝えた。
北朝鮮もラムザイヤー教授を「ニセ学者」と呼び、批判に加わった。
北朝鮮メディアは「ラムザイヤーは日本の反動主義者たちの過去の犯罪を隠蔽する恥知らず、不道徳な行為を支持するだけでなく、性奴隷被害者たちを自発的な売〇婦と呼びながら侮辱した」とし、彼を “学者” の仮面をかぶったハーバード大学教授と呼んだ。
日本の学者や市民運動家たちもラムザイヤー教授の主張に対して批判声明を出した。
日本の市民団体『Fight for Justice』と日本の歴史学研究会、歴史科学協議会、歴史教育者協議会などは共同で『新たな装いで現れた日本軍「慰安婦」否定論を批判する』というタイトルの声明を10日発表した。
当初、ラムザイヤー論文問題は国際学術誌レベルで扱われ、利害関係が絡んでいない国の一般人には理解しがたいという指摘が多かった。
しかし、同日CNNをはじめ、中東最大のメディアであるアルジャジーラなど有力海外メディアがこの問題を報道している事が、むしろラムザイヤー論文が日本の慰安婦動員の残酷性を知らせる契機になったという分析が出ている。

【この記事に対する私の見解】

報道 探
報道 探

記事ではCNNなど「全世界」のメディアが、この問題について取り扱っていると報じています。
しかしこの記事が指摘するCNNの報道の中身を実際に見ると、論文に対して反論しているのは北と中国、そして韓国だけで、それ以外にこの論文に対して、一方的な否定をしている国はありません。
いったいいつから中国と朝鮮半島が「全世界」になってしまったのでしょうか?またその反論も非常に稚拙であったり、ただの感情的な罵声ばかりで中身が全くありません。
本来、論文と言うものは、学術的な議論を重ねる中で、その内容を検討するものですが、彼らの反論からはそういった姿勢が全く見受けられないのです。
中国の反論は以前にも取り扱いましたが、そもそも中国の外交部報道官は、論文そのものを読んでいないと記者会見で言っています。
読んでもいないのにどうして反論などできるのでしょうか?また「侵略戦争を黙認するあらゆる誤った行為に反対する」と述べていますが、それを言う中国が、チベットやウイグルを侵略し、併合した事を忘れてしまったのでしょうか?自分に特大のブーメランが刺さっている事に気づかない様は、滑稽でさえあります。
北の「100年前の日本帝国の大学教授」や、韓国の「ニセ学者」という発言に至っては、もはやただの悪口でしかありませんね。
まともに議論する気は無いのでしょう。
実際のところ、このような特殊な国家以外では、どちらか一方の意見に偏る様な報道はありません。
あくまで戦争当時の問題として、真実を追及して、二度とこのような事が起きないようにという意図での報道なのです。
この問題を大きく報じている国は、今のところ韓国しかありません。
もちろん韓国国内ではこの問題が連日扱われていますし、この記事の様に、あたかも世界中がこの問題に注目しており、韓国が擁護されているといった、偏向報道が繰り返されている為、韓国の方が勘違いしてしまうのは無理はないのかもしれません。
しかし残念ながら「全世界」は、戦争当時の問題に興味があるのであってあまり韓国の被害者アピールには興味が無いのです。
こうした事は私たちの身の回りを振り返ってみれば容易に理解できます。
記事は後半で「日本の学者や市民運動家たちも批判声明を出した」と、まるで日本でもラムザイヤー教授に対する批判が巻き起こっているかのように報じていますが、実際のところはどうでしょう。
記事と現実の日本とでは、随分と温度差があるのではないでしょうか?結局はいつもの偏向報道に過ぎず、少し冷静になった方がいいと思うのですが、世界中の注目を集めている、と妄想する韓国人には、中々理解出来ないのかもしれませんね。
正直、私としてはこの問題が世界中に広まって、国際司法裁判所にて解決するのが一番だと思います。
こんなアピールをするのですから、韓国は確実に勝訴出来るのでは?

■この記事に対する反響のポイント

ムンさん
ムンさん

扇動に流される韓国人、このまま自爆か?

報道 探
報道 探

それでは、この記事に対する反響なのですが…「慰安婦の実態を世界に知らせる機会になった」「ラムザイヤーにありがとうって言うべきかな?」「いざ声を荒げなければならない韓国の国会議員たち、政府は静かだ」といったように、やはり韓国人の殆どはマスコミの偏向報道に騙されて、世界中がこの論文を非難していると錯覚しているようですね。
この件に関してだんまりを続けている、文大統領に対しての非難まで飛び出しているようです。
ここ最近、しきりに日本に対して媚びを売る様な態度が目立つ文政権ですから、むしろこうした国民感情は迷惑に感じているのかも知れませんが、今まで反日を利用してきた手前、何も言えなくなってしまったのでしょう。
このような状況が長引けば、国民感情はますます文政権から離れてしまうのではないでしょうか?もちろん、こうなった原因を辿れば、自業自得としか言えないのですが、あの文政権が「親日派」とまで言われる現在の状況には、ちょっと哀れみを感じてしまいますね。

報道 探
報道 探

国民感情は燃え上がり、一向に治まる気配もみえません。
煮え切らない文大統領の態度はより一層、火に油を注ぐ結果になってしまった様です。

続きは動画で…

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